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| 開札 | 2026/09/09 |
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応募に必要な事項
参加資格
参加資格確認申請書類受付期間 7 参加資格の確認に関する事項
提出・締切
2 入札書の提出に関する事項
入札・開札
3 開札方法等に関する事項 開札の結果,入札参加者の入札が,下記7の参加資格の確認を行うまでもなく,下記5(1)~ (4) 開札日より前の有効期限であるICカードを使用して行われた入札
※公告文から自動で整理したものです。正確な条件は必ず原文をご確認ください。
公告の全文
令和9年国民健康保険料決定(変更)通知書兼納入通知書作成(単価契約)
令和8年8月31日岡山市長大森雅夫
1 入札に付する事項 1 件名2 納入場所 市指定場所(岡山市役所、指定郵便局)3 納入期間4 支払条件5 入札案件概要6 その他
2 入札等の手続きに関する事項1 公告期間 公告日から開札日まで2 公告方法3 仕様書閲覧期間 公告日から開札日まで4 仕様書閲覧場所5 仕様書取得期間 公告日から開札日まで6 仕様書取得方法 入札・契約ホームページからダウンロードし,取得すること。
7 仕様書質問期間 公告日から 午後4時まで8 仕様書質問方法保健福祉局保健福祉部 国保年金課Eメールアドレス [email protected]FAX 086-226-850110 仕様書回答掲載期間 午後4時から 開札日まで11 仕様書回答掲載場所 入札・契約ホームページ内に掲載する。
13 入札受付開始日時 午後4時14 入札受付締切日時 午後4時15 開札日時 午前 9時25分16 開札場所 岡山市役所(本庁舎)5階入札室質問は電子メール又はファクシミリで行うものとし,電話,郵送又は持参によるものは受け付けない。件名に「入札質問(令和9年国民健康保険料決定(変更)通知書兼納入通知書作成(単価契約))」と明記すること。いずれの方法による場合でも電話で到達の確認を行うこと。
(確認先)国保年金課 TEL 086-803-1135入札方法等は「物品の一般競争入札公告共通事項」(以下「共通事項」という。)2のとおり令和8年9月8日(火)一般競争入札の施行について(公告)
(1)現年度納通納付書(16枚) 73,050通以内
(2)現年度納通口座(8枚)47,000通以内
(3)過年度納通納付書(8枚)8,050通以内
(4)過年度納通口座(8枚) 2,000通以内
(5)納通納付書(16枚【窓口用】) 7,500通以内
(6)現年度関連作業(16枚用) 73,000通以内
(7)現年度関連作業(8枚用・口座)45,800通以内
(8)過年度関連作業(8枚用)8,000通以内
(9)過年度関連作業(8枚用・口座) 2,000通以内 ※詳細は仕様書を参照すること※入札書の提出は岡山県電子入札共同利用システム(以下「電子入札システム」という。)により行うこと。
地方自治法施行令(昭和22年政令第16号)(以下「令」という。)第167条の6第1項の規定により,次のとおり公告する。
令和9年12月31日物品納入後各回払いとし,検査合格後,請求書を受理した日から30日以内とする。
令和9年国民健康保険料決定(変更)通知書兼納入通知書作成(単価契約)令和8年9月14日(月)入札・契約ホームページ「物品」⇒「入札・見積合せ情報[物品](契約課発注)」⇒ 「一般競争入札一覧」に掲載する。
9入札方法※仕様書に対する質問の回答を確認した後に入札すること。
仕様書質問提出先12令和8年9月9日(水)※電子入札システムを利用できる時間帯は午前8時から午後9時までとする。
※再入札をする場合は,第1回目の開札日の午後4時までに再入札を受け付け,同時刻以降に開札を行うので,入札者は2-15に定める開札日時後に,電子入札システム「岡山市→物品,役務→電子入札システム→調達案件一覧」で再入札の有無を確認すること。
入札・契約ホームページに掲載する。
令和8年9月9日(水)令和8年9月11日(金)1/50<添付書類>
① 指名停止等措置状況調書18参加資格確認申請書類提出方法午後5時15分まで20参加資格確認申請書類受付場所岡山市北区大供一丁目1番1号 岡山市役所5階契約課
3 入札に参加する者に必要な資格に関する事項1 入札参加資格共通事項 「共通事項」1のとおり2 登録部門 物品3 登録区分 「印刷」4 営業所所在地要件5 その他4 この入札に関する注意事項1 入札金額登録2 契約金額(税抜単価)ただし、それぞれの小数点以下第2位未満は切り捨てとする。
(9)過年度関連作業(8枚用・口座) 上記4-1の金額×2.88(1)現年度納通納付書(16枚) 上記4-1の金額
(2)現年度納通口座(8枚) 上記4-1の金額×0.73(3)過年度納通納付書(8枚) 上記4-1の金額×0.96(4)過年度納通口座(8枚用) 上記4-1の金額×3.08(5)納通納付書(16枚)【窓口用】 上記4-1の金額×1.125(11)現年度関連作業(8枚用・口座)【本算定】 上記4-1の金額×1※上記の期間は申請書等の訂正及び差替えに要する期間を含めたものであるため,申請はできる限り速やかに行うこと。
(10)現年度関連作業(16枚用)【本算定】 上記4-1の金額×1.5納通16枚綴り(本番用・関連作業無し)1通あたりの税抜単価(小数点以下第2位まで) ※基準単価とする
(7)現年度関連作業(8枚用・口座) 上記4-1の金額×0.96(8)過年度関連作業(8枚用) 上記4-1の金額×1.25(6)現年度関連作業(16枚用) 上記4-1の金額×1.46市内業者,市内扱い業者,準市内業者又は市外業者
①解像度400DPI以上で、岡山市から提供した帳票PDFデータを印字できる印刷機等を保有していること。
②令和5年4月1日以降に地方公共団体でGS1-128バーコードが印字されたコンビニエンスストア収納対応の納付書を製造した実績があること。
③成果品の保管場所が確保できるほか、監視カメラまたは人的警備等により保管中の納入通知書等の厳重なセキュリティが確保できること。
④受注者の作業場所及び保管場所は、岡山市内であること。
⑤契約時に個人情報に関する覚書を締結すること。
令和8年9月16日(水)
② 受注した類似業務に関する書類(実績調書、契約書の写しまたは証明書)希望業種(大分類)
③ 機械器具調書確認対象者の申請書等の提出方法は,申請書等を契約課へ直接持参するかまたは契約課へメール送信するかのどちらか一方とする。メール送信する場合の提出先メールアドレスは、([email protected])とし、メールの件名に「入札参加資格確認申請(令和9年国民健康保険料決定(変更)通知書兼納入通知書作成(単価契約))」と記載すること。そして必ず契約課物品契約係へ電話(TEL 086-803-1156)し、資料の到達確認を行うこと。
※上記以外の方法では受け付けない。なお,窓口受付時またはメール到達確認時には申請書等の内容確認は一切行わない。
⑤ 作業従事者報告書申請書及び添付書類(以下「申請書等」という。)は,開札後速やかに提出できるよう,あらかじめ作成しておくこと。
1917 参加資格確認申請書類
⑥ 貴社の個人情報保護の取組が分かる説明書(様式任意)(岡山市の休日を定める条例に定める市の休日(以下「休日」という。)を除く。)開札の結果,「共通事項」3-
(6)により一般競争入札参加資格の確認対象者となった者(以下「確認対象者」という)は,一般競争入札参加資格確認申請書(以下「申請書」という。)及び添付書類を市長に提出し,参加資格の確認を受けなければならない。
参加資格確認申請書類受付期間
④ 履行場所環境条件書2/503(8) 上記4-2
(8)の金額× 8,000通
(9) 上記4-2
(9)の金額× 2,000通
(10) 上記4-2
(10)の金額× 46,200通
(11) 上記4-2
(11)の金額× 39,800通契約予定総金額契約予定総金額は、次の計算によって得られた金額とする。
(下記
(1)~
(11)の合計金額)×1.10(1円未満切り捨て)
(1) 上記4-2
(1)の金額× 73,050通
(2) 上記4-2
(2)の金額× 47,000通
(3) 上記4-2
(3)の金額× 8,050通
(4) 上記4-2
(4)の金額× 2,000通
(7) 上記4-2
(7)の金額× 6,000通
(5) 上記4-2
(5)の金額× 7,500通
(6) 上記4-2
(6)の金額× 26,800通3/50物品の一般競争入札公告共通事項
1 入札に参加する者に必要な要件に関する事項
(1) 令第167条の4及び岡山市契約規則(平成元年市規則第63号。以下「規則」という。)第2条第1項に掲げる者でないこと。
(2) 岡山市競争入札参加資格及び審査等に関する事項について(昭和61年市告示第120号)に基づき一般競争入札参加資格が決定され,規則第4条の規定に基づく有資格者名簿「物品(原材料を含む)」に登載されていること。
(3) 公告に定めた開札日時において本市の指名停止基準に基づく指名停止又は指名留保(以下「指名停止等」という。)期間中でないこと。
(4) 入札受付締切日時までに,岡山県電子入札共同利用推進協議会が運営する岡山県電子入札共同利用システム(以下「電子入札システム」という。)で使用することができる電子的な証明書を格納しているカード(以下「ICカード」という。)を取得し,電子入札システムにおいて利用者登録を完了していること。
2 入札書の提出に関する事項
(1) 入札回数は2回とする。
(2) 入札参加者は,電子入札システムに案件登録された対象業務の入札受付開始日時から入札受付締切日時までの間に,ICカードを使用して電子入札システムにより入札金額の登録を行うことにより入札書を提出すること。
(3) ICカード取得後に電子入札システムに利用者登録を行っている者について,次に掲げる場合(ICカードの紛失,失効,閉塞,読み取り不能,破損等入札参加者の責により使用できなくなった場合を除く。)には,入札受付締切日時の1時間前までに,岡山市物品購入等電子入札実施要綱(以下「電子入札実施要綱」という。)に定める様式第1号:書面入札参加承認申請書(入札・契約ホームページ→電子入札ページに掲載。)を持参し,市長の承認を得た上で,対象業務におけるその後の手続きについて,書面により参加することができるものとする。ただし,対象業務の開札日がICカードの有効期限内であり,それらの事情が生じた後遅滞なく,ICカードの再発行手続きを行っている場合に限る。
① 災害,盗難等入札参加者の責によらない事由のため電子入札に必要なICカードが使用できなくなった場合。
② その他やむを得ない事由があると認められる場合。
(4) 書面参加に変更した者は,対象業務において電子参加に変更又は復帰することを認めない。
(5)
(3)の場合において,入札参加者は入札書(入札・契約ホームページ→入札・見積合せ情報[物品](契約課発注)に掲載。)に必要事項を記入し,契約の名義人となる者が記名押印(押印は,あらかじめ使用印として岡山市に届け出た印判に限る。)したものを封筒に入れ,密封して入札受付締切日時までに持参提出すること。封筒の表には,入札参加者名及び件名を記入すること(入札・契約ホームページ→電子入札ページ→電子入札案件における書面入札についてを参照。)。
(6) 落札決定に当たっては,入札書に登録された金額(書面による入札参加者は,入札書に記載された金額)に当該金額の100分の10に相当する額を加算した金額(当該金額に1円未満の端数があるときは,その端数金額を切り捨てた金額)をもって落札価格とするので,入札者は消費税に係る課税事業者であるか免税事業者であるかを問わず,見積もった契約希望金額の110分の100に相当する金額を電子入札システムに登録(書面による入札参加者は,入札書に記載)すること。
(7)
(2)の場合において,電子入札システムによる入札参加者は,上記入札金額の登録にあわせて,くじ番号欄に任意の3桁の数字を入力すること。
(3)の場合において,書面による入札参加者は,入札書のくじ用数字欄に任意の3桁の数字を記入(「000」は記入できない。)すること。なお,くじ用数字欄に「001」から「999」までの数字の記入がないときは,当該数字を「999」と記入されたものとみなす。
(8) 提出した入札書は,訂正,引換え又は撤回することはできない。ただし、開札予定日時までに契約課に所定の入札書錯誤届を提出し、本市が錯誤と認めた入札書は無効とする。4/50(9) 特に必要があると認める場合を除き,入札書提出後の入札辞退は認めない。ただし,2回目の入札(以下「再入札」という。)を行う場合において,1回目の入札の開札後,再入札の入札書を提出するまでに入札辞退をする場合を除く。
(10) 電子入札実施要綱に規定する入札以外は認めない。
(11) 入札に際して,規則の規定を遵守すること。
3 開札方法等に関する事項
(1) 入札の開札は,公告に定める開札日時及び場所において執行するものとする。
(2) 2(3)に規定する書面による入札参加者がいる場合は,公告において指定した日時及び場所において,書面による入札書を電子入札システムに登録した後に開札を執行する。
開札の結果,入札参加者の入札が,下記7の参加資格の確認を行うまでもなく,下記5(1)~
(12)のいずれかに該当することが明らかである場合は,当該入札参加者の入札を無効とする。
(3) 上記
(2)により無効となった入札書を除いた入札書を提出した入札参加者がない場合は入札を不調とするものとする。
(4) 1回目の入札において,
(2)により無効となった入札書を除いた入札書のうち税抜き許容価格以下の価格の入札書(以下「有効入札書」という。)を提出した入札参加者が1人以上の場合は直ちに落札者の決定を保留し,有効入札書を提出した者がない場合は再入札を行うものとする。
(5) 再入札において,有効入札書を提出した入札参加者が1人以上の場合は直ちに落札者の決定を保留し,有効入札書を提出した者がない場合は入札を不調とするものとする。
(6) 上記
(4)又は
(5)により落札者の決定を保留した場合は,有効入札書を提出した者のうち最低価格の入札書を提出したもの(以下「最低価格入札者」という。)を参加資格の有無の確認(以下「参加資格の確認」という。)を行う対象者(以下「確認対象者」という。)とする。
(7) 上記
(6)に基づき有効入札書に順位を付す場合において,同一価格で入札した者(以下同一価格入札者)という。)が2人以上あるときは,電子くじにより順位を決定するものとする。くじの方法は,次のとおりとする。
① 同一価格入札者ごとに,入札書が到着した順(電子入札システムサーバー受信時刻順)に0から番号を付す。
② 同一価格入札者ごとに,登録されているくじ番号と電子入札システムサーバー受信時刻の到着ミリ秒の小数点以下3桁を合計した数の下3桁(以下「決定くじ番号」という。)を算出する。なお,2(3)に規定する書面による入札参加者のくじ番号は,入札書に記入されたくじ用数字とし,到着ミリ秒は本市職員が電子入札システムに入札価格を登録した時刻とする。
③ 同一価格入札者の決定くじ番号の合計を同一価格入札者の数で除した余りの数と,
①で付された番号の一致した者を第1順位の確認対象者とする。
その他の者は
①で付された番号が第1順位の確認対象者の番号から数字が大きくなる方向に向かって順位を付し,該当するものがいなくなった後は,小さな数字の者から続きの順位を付すものとする。
(8) 談合通報に基づき調査を実施する場合及び談合の疑いが認められる場合は,入札を中止,延期又は落札決定を保留することがある。
(9) 本市の使用に係る電子計算機又は電子入札システムの障害等により,電子入札システムを使用した手続を行えないと判断した場合は,入札の延期若しくは中止又は郵便入札への変更をすることができる。
(10)
(9)による場合のほか,市長が特に必要があると認めるときは,入札の延期若しくは中止又は入札の取消しをすることができる。
(11)
(9)及び
(10)に基づき入札の中止又は入札の取消しをした場合は,入札参加者の提出した当該入札に係る入札書,申請書等及びその他の書類を無効とする。
(12) 岡山市は入札の中止等に伴う損害賠償については,その責を負わないものとする。
4 再入札に関する事項
(1) 再入札に参加することができる者は,1回目の入札に参加した者に限る。ただし,1回目の入札で無効となった者を除く。
(2) 1回目の入札に参加した者が,再入札において入札書を提出しなかったときは,再入札を辞退し5/50たものとみなす。
(3) 再入札の開札結果が不調になったときは,設計内容を変更することなく直ちに再公告する場合がある。
5 入札の無効に関する事項次に掲げる事項のいずれかに該当する入札は無効とする。
(1) 明らかに競争入札に参加する資格のない者がした入札
(2) 入札方法に違反して行われた入札
(3) ICカードを不正に使用して行われた入札
(4) 開札日より前の有効期限であるICカードを使用して行われた入札
(5) 岡山市契約規則第17条の2に規定する電磁的方法による入札について第3条第1項から第3項まで及び第4条第1項に規定する手続を経ずに入札に参加した者がした入札
(6) 入札受付開始日時から入札受付締切日時までの間に入札書を提出しない者がした入札
(7) 入札書に必要事項が記載されていない入札
(8) 明らかに不正によると認められる入札
(9) 再入札において,1回目の入札で無効となった者がした入札
(10) 再入札において,1回目の入札に参加していない者がした入札
(11) その他市長が定める入札条件に違反してなされた入札
(12) 2(3)に規定する書面により入札に参加した場合は,
(1)から
(11)に加えて次に掲げる事項のいずれかに該当する入札は無効とする。
① 入札書に記名押印がない入札
② 入札金額を訂正している入札又は入札金額その他必要事項を確認しがたい入札
③ 封筒記載の件名又は差出人名と同封された入札書に記載された件名又は入札者名が相違する入札
④ 封筒に件名又は差出人名が記載されていない入札
⑤ 1通の封筒に複数の入札書を封入して提出した入札
⑥ 電子入札による入札書及び書面による入札書のどちらも提出した入札
6 入札の失格に関する事項下記7に規定する参加資格の確認において,次に掲げる事項のいずれかに該当する者は失格とする。
(1) 競争入札に参加する資格のない者
(2) 公告で指定する期限までに申請書等を提出しない者
(3) 公告で指定する以外の方法で申請書等を提出した者
(4) 明らかに不正によると認められる入札を行った者
(5) 入札後落札者を決定するまでの間に,本市の指名停止等を受けた者(当該指名停止等の理由となった事案が当該入札前に発生したものである場合に限る。)
(6) その他市長が定める入札条件に違反してなされた入札を行った者
7 参加資格の確認に関する事項
(1) 確認対象者は,公告において指定する期限までに入札参加資格審査申請をすること。ただし,確認対象となった者が,申請書等提出前に,上記6のいずれかに該当することが確認された場合は,この限りではない。
(2) 確認対象者から申請書等が提出されたときは,公告に定める開札日時を基準として,申請書等に基づき,当該確認対象者の参加資格の確認を行うものとする。
(3) 上記
(2)により参加資格の確認を
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